【プレステ5転売ヤー】PlayStation5買占め消費者から怒りの声、定価とは?【抽選でも買えない】

Play Station 5、プレイステーション5

【プレステ5転売ヤー】PlayStation5買占め消費者から怒りの声、定価とは?【抽選でも買えない】

怒りの声が爆発しています。
悪質な転売ヤーがプレステ5の買占めが「楽になった」と発言しました。

Play Station 5、プレイステーション5

これに対しいくら抽選などに参加しても購入できない消費者の怒りが爆発したのです。
定価ってなんだろう?ソフトの売れ行きにも影響があり深刻です。

買えない、せっかくの「プレステ5」なのに、、、

転売業者グループ「Carnage」は英国に拠点のあるグループです。
1月19日に大手ゲームストアである「GAME」へ「PlayStation 5」が再入荷されたのですがその2000台買占めたそうです。

海外メディアである「The Gamer」などがそのような報道をしました。
Twitterにて「Carnage」は投稿し「(買占めが)どんどん楽になっている」とTweet、、、

転売

そしてこのTweetに批判が殺到しており現在ではアカウントが非公開になっています。

こちらはTwitterより引用です。

品薄が昨年より続いている「PlayStation 5」ですが状況は改善の目処もたっていません。
そして主要な一因とし「悪質転売業者」を指摘されています。

統計のデータによると12月1日時点では「PS5デジタルエディション」が転売された数はなんと「7322台」通常版は「2万5642台」にもなるのです。
転売業者やその販売プラットフォーム「eBay」はその転売行為により利益1900万ドル(約1億9700万円)もの利益を上げているのでは?と言われております。

転売を組織でやる厄介者集団

代表的な厄介な業者といえる「限定スニーカー」など他業種にて「転売のノウハウ」を積み重ね「PS5転売」へと参入した個人業者のベテランが居ます。
昨年12月、若干22歳にて「400万円以上」利益を獲得し手練れと言われる転売業者が話題と以前なりました。

ですがさらに深刻とされるているのが「Carnage」のような「組織的に転売」をおこなっている場合となります。
2020年9月「Carnage」は活動を開始した「転売業者グループ」となります。

イーベイ、e-bay

当初は「ディズニー関連」「フットウェア」などの限定商品の「買占め」で利益を得ていました。
11月には「PS5」「Xbox Series X」の予約が開始されるといわゆる「次世代コンソール」を買い占めするようになったようです。

そして何より「組織的転売業者」の手強い点としては「専門エンジニア」いることとなります。
さまざまな転売用botが開発されています。

「在庫入荷の自動検出」「待機時間を回避する」「順番待ちをジャンプ」するなど多くの機能が生み出されているのです。
「Carnage」もBotを使ってる可能性が高いとされています。

ですが「GAME」自体のの「bot対策不足」を批判する声も出てきています。
「GAME」その後には海外メディア「VGC」からの取材へ対して「今後入荷時は予約者が正規消費者であることの確認をしていく」とコメントをしました。

なぜこのような「悪質転売ヤー」が急増したのでしょうか?

これも時代背景なのでしょう、、、転売業者の急増の一因として「新型コロナウイルス」の影響により「経済的困窮」する人が増加したためと指摘されています。
このような「転売業者」の構成員の多くがパンデミックのため何らかの影響があった人たちと言われています。

イギリスでは「メーカー希望小売価格を大幅に上回る値段でゲーム機などの再販を禁止する」立法を求められているそうです。
そしてすでに合計15人「国会議員」からの署名を集めていて英国政府へ対し「botを使用し購入した商品再販を違法行為とする」事を求めているそうです。

すでに「チケット類」高額転売を規制する法案づくりも進められていてその流れを汲んだ動きといえますね。

日本国内ではどのような対策が?

国内では小売店ごとに対策が取られています。
抽選販売の採用や抽選販売の際には過去ストア利用を求められる形式が一般化となります。

メルカリ

そのほかには「家電量販店ノジマ」では12月に自社の「PS5抽選販売」にて「応募総数約12万件に対して1件ずつの目視で最終確認」をしたと発表しました。
結果として当初より「当落発表」が遅れたのですが可能な限り「転売業者」の手に渡ることを避けるように販売しました。

ノジマのTwitterより引用

ですが転売業者「主戦場」となる「オンラインプラットフォーム」では反応様々となります。
「ヤフオク」ではすでに昨年11月に「「PlayStation 5」の出品について」との声明を発表しています。

「高額出品」へ対しての「消費者へ注意喚起」を促し同時に「商品が手元にないと判断した場合その他ガイドラインに抵触すると判断した場合は出品削除を実施」するとされました。
ですが現在も「通常盤の定価が4万9980円」なのに対し「6万円〜8万円程度」の出品は散見されます。

他の「中古販売プラットフォーム」として「メルカリ」は規約があり「手元に無い商品の出品禁止」がされているのですが「PS5予約開始直後」より高額出品が相次いでいて批判を呼びました。
国内メディア 「ITmedia NEWS」 の取材へ対して「権利者からの申し立てがあれば削除を検討する」と回答しています。

実際その後に「ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)」により実際メルカリへと「意見表明」があったと「Yahoo!ニュース」で報じられています。
「メーカー」「小売」共に「転売対策」へ努力を続けているのです。

ヤフオク、ヤフーオークション

ですがそのような「メーカー」「小売」の努力にもかかわらず姑息な手段によって転売が横行されている「PS5」です。
販売価格の高さより「初期需要は控えめ」となると予想されていましたが現状ではこのような状況が続いてます。

まとめ

転売に対してはそのような悪質な輩からは「買わない」事が正解となります。
定価ではないことから機体も売れ行き滞りソフトも伴い売れなくなります。

するとどんどん状況は悪くなりメーカーにも大きなダメージが伴います。
「メルカリ」「ヤフオク」「e-bay」などプラットフォームにも大きな責任はありますのでイギリスのように「国」が動くのが最も手堅い対策なのかも知れませんね。

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